YouTubeの動画投稿にまつわるトラブルで、投稿者が持つ疑問の多くは下記のようなものです。
これらの回答には常識的なものありますが、YouTube独自のルールに基づくものもあります。
YouTubeのアカウント停止(アカBAN)と動画投稿ルールについて解説します。
まず、「コミュニティーガイドライン違反の警告通知」 から始まります。
1回目の違反警告
1回目の警告に、ライブ配信禁止のペナルティが付けられることもあります。
配信停止期間は、「定められた期間内」としか書かれていない為、違反内容や動画のジャンル等から流動的に停止期間が決められるようです。
2回目の違反警告
1回目から3か月以内に、2回目の違反警告が来ると、2週間、動画のアップロードができなくなります。
ケースA
3回目の違反警告
1回目から起算して半年(6か月以内)に、3回目の違反警告を受けた。
ケースB
上記の3カウント制を無視して、一発でアカウント停止されます。
該当例1
所持している別のチャンネルを使用して違反警告を受けた動画と同じ動画の配信を行い、
警告された内容と同一の違反に接触、及び、他の違反に接触していると判定された場合
該当例2
マーダーフィルムや児童ポルノなどをアカウント停止が相当である動画をアップデートした場合が該当します。
明確な基準はありませんが、
唯一、これをやったらアカウント停止とハッキリと明示されているものとして、テロ行為の先導があります。
続いて、どのような動画がYouTubeから警告されるのか、違反ごとに解説します。
そのままです。
水着や極端に露出の高い服も運が悪ければ引っかかります。
この警告で注意すべきは、児童ポルノと判定された場合です。
児童の定義は、児童に見える外観(判定する人の主観)です。
被写体の年齢が判明するのは、司法機関に通報され、捜査が開始された後の話ですので、
YouTubeやネットコンテンツにおける児童ポルノに対する対応は、目視の時点で、問題化し、規約に応じた対応が取られます。
アジア人は、年齢より幼く見えるので、心当たりのある動画をアップデートしている人は、警戒しましょう。
例え、自撮り動画であっても、厳しい措置が待っています。
具体的には、爆弾の作り方、大麻吸引や違法薬物を使用する光景、自殺ほう助(自殺の手助け)等が、該当します。
また、違法性は低くても、高い塀の上を歩くなど、子供が真似すると危険な行為を撮影した動画には、 運営側の判断で年齢制限が設けられることがあります。
人種、民族、宗教、障がい、性別、年齢、国籍、従軍経験、性的嗜好、性同一性等を根拠に、
個人・集団への差別もしくは差別行為の容認や助長するような動画が該当します。
蛇足メモ
表現の自由と差別の境界線
差別と区別は違うなんて言いますが、区別も差別と見なすが欧米の思想的な傾向です。
例:平等な男女表記
悪意が有ろうと無かろうと、国籍や思想の違いを理由にレッテルを貼り、偏見を助長するような行為は容認されません。
表現の自由と差別の明確な線引きが難しいことは、YouTubeの運営も認めています。
YouTubeで動画を公開する以上、YouTubeの決めたルールに従いましょう。
何が正しいかを追求する場ではありません。
流血(血を流している)動画や交通事故の実況等が該当します。
ニュース(報道)を目的とした動画公開の場合は、テロップを入れるなどして、 再生しなくても、ショッキングな映像が含まれていることを視聴者に伝わるように気を配る必要があります。
そのままです。
但し、この違反が削除に発展するのは、被害者から投稿された動画によって実害が出ていることの申告があった場合のみのようです。
3つにまとめられていますが、それぞれ理由が異なる為、分けて解説します。
スパム
同じ動画や類似動画の連続投稿が該当します。
動画のタイトルや説明文を使いまわした場合も、自動検閲でスパム認定されることがあります。
誤解を招くメタデータ
YouTubeの視聴者を騙すような行為が該当します。
2018年以降、文字や画像で構成されたスライドショー形式の動画も「誤解を招くメタデータ」違反を理由に削除されるようになっています。
詐欺
こちらの詐欺は、YouTube上ではなく、本物の詐欺行為を指しています。
例えば、アフィリエイトなどの情報商材や「がんが治る水」等の宣伝が該当します。
犯罪に近い行為が該当します。
この違反を通告され、誤爆だと自信を持って断言できない場合は、通報も同時に行われていると思った方が良いです。
フリー素材や著作権が切れたものは違法では有りませんが、YouTubeはアメリカの企業なので、日本の著作権法ではなく、アメリカの著作権が適用されます。
(日本より、著作権の保護期間が長いです。)
他人の著作物で広告費を稼ぎ、儲けているYouTuberも居ますが、リスクを背負っています。
他人の著作物で動画を作ることは、
まとめサイトでお馴染みのおまじないワード「引用」の範囲では、決してありません。
著作権侵害に対して、YouTubeが行う措置は画像の削除やアカウントの停止だけですが、
それとは別に、権利所有者の訴えによる刑罰や民事での損害賠償請求が待っています。
特に、テレビ番組の制作費は、そのテレビ番組のスポンサーが支払ったものなので、放送局はメンツにかけて潰しに来ます。
(YouTubeに違法アップデートをされると、スポンサーがお金を出して作った制作番組でライバル企業のCM動画が流れる可能性も有ります。)
プライバシーの定義は、個人の特定に繋がる情報を指し、具体的には、顔、氏名、住所などを指します。
ダイレクトに暴いてなくても、例えば、青〇学院大学の経営学部の1年生のW.Sのような繋ぎ合わせることで、本人の特定に繋がる情報でもアウトです。
蛇足メモ
YouTubeを利用した私的制裁
以前、電車の優先座席に座り、妊婦に席を譲らない男性を撮影した動画がアップデートされたことがあります。
正義感のつもりか単に閲覧回数が目的だったのかは知りませんが、
映っている人の了承を得ないアップデートは、プライバシー侵害や肖像権侵害になります。
また、ドライブレコーダーで撮影した煽り運転や暴走バイク(爆音で走行する改造バイク)の動画のアップデートも増えています。
YouTubeに証拠動画をアップデートするより、
煽り運転であれば、最寄りの警察署、
暴走バイクであれば、バイクのナンバー(車体番号)をお近くの運輸局に通報すれば、新たなトラブルが発生せずに、すんなり解決します。
動画をYouTubeにアップデートをする時は、せめて、ぼかしやモザイクをかけて、どこの誰だか特定できないようにしましょう。
プライバシーに配慮した動画の編集は、YouTubeのオンライン動画編集ソフトで簡単に行えます。
YouTube上の他のチャンネルや実在する他人などになりすました騙り行為全般を指します。
商標権侵害
商標権侵害については日本の基準より厳しく、
動画内でロゴマークなど商標のシンボルとなるものが映りこんでいるだけでも、違反通告される場合があります。
例えば、机の上に置いてあるコカ・コーラのペットボトルやナイキのロゴが入ったTシャツなどが該当します。
※商標権侵害は、「なりすまし違反」ではなく、「著作権違反」で通告される場合もあります。
特にYouTubeのロゴマークの使用に関しては厳しいです。
暴力や児童喫煙だけではなく、
子供同士の危険な遊び、
親や先生が厳しく子供を叱っている場面を撮影した動画だけでも、この違反を通告される可能性もあります。
そのままです。
運営側の判断で年齢制限が設けられることがあります。
使われていないアカウント
6か月以上アカウントにログインしていない、もしくは、動画へのコメント投稿やアップロード等、YouTubeの積極的な利用を行っていない場合はアカウントが無効にされることがあります。
利用者として相応しくないアカウント
投稿された動画に対して、不適切なコメントの投稿を行った場合は、コメントの削除、もしくは、アカウントが削除されることがあります。
アカウントのプロフィールに入力された生年月日から計算された年齢がGoogle サービスを所有できない年齢を示している場合、
アカウントは無効化されます。
尚、YouTube(Googleサービス)を利用できるのは、日本では13 歳以上です。
リスク軽減
「有害で危険なコンテンツ」と 「暴力的で生々しいコンテンツ」と 「子どもの安全」は、動画に年齢制限を設定することで、 違反通告を受けるリスクを軽減できるタイプの警告です。
以上です。
違反警告や動画の削除は「YouTubeポリシー」に沿って行われます。
最新の情報は、下記の公式ページを参照してください。
https://www.YouTube.com/intl/ja/yt/about/policies/#community-guidelines
YouTubeの削除ガイドラインの指針については、トランスペアレント(透明化)レポートで公開されています。
「YouTube コミュニティ ガイドラインの適用について」
https://transparencyreport.google.com/YouTube-policy/overview
動画が削除された原因(きっかけ)
一般ユーザーからの違反報告による削除は、削除動画全体の9%
YouTube公認の監視組織からの報告は、削除動画全体の4%
各国での政府や警察機関からの要請による削除は全体の0.0007%です。
もっとも多い90%を超える削除は、動画アップデート時の自動システムの検閲によるものです。
複数の要因から多角的にアップロードされた動画をチェックしています。
チェックされる項目のひとつに、検索タグの組み合わせがあります。
例えば、芸能人の氏名等の特定の固有名詞が入っていれば、違反の可能性が高いと判定されます。
また、YouTubeは、違法アップデートされやすい映画やアニメの制作会社と協力し、動画内の出演者や声優の声紋による分析も行っています。
角川やウォルトディズニーは、この検閲に参加しています。
他、AIを駆使したアップデート後の動画削除も行っています。
自動検閲ですので、誤検知も有りますし、違反報告の中には、集団で密告する「BAN祭り」のような嫌がらせもあります。
内情は明かされていない為、憶測ですが、YouTubeは、動画の削除の判定について、フォルスポジティブ(前向きな間違い)の方針が強いような印象を受けます。
要するに、不確かなものは、とりあえず削除しておけば安心という考えです。
誤爆で消された人からすると酷い話ですが、
YouTubeはスポンサーの広告で成りやっている為、不正な動画に企業の広告が表示されることは、未然に防ぐ必要があります。
YouTubeはアカウントの作成は簡単です。
アップデートも手軽に行えます。
一般ユーザーにとって、敷居の低いサービスは、無法地帯化しやすいので、多少の誤爆は仕方がないかと思います。
Adsense(アドセンス)はYouTubeで広告収入を得る為の手段です。
YouTubeのアカウントが停止された場合、停止されたアカウントで稼いだ広告収入は支払われませんが、
YouTubeで、複数アカウント所持していた場合、その影響がチャンネルをまたいで派生することはありません。
ただし、
永久追放について
Google関連のアカウントは、YouTubeにおけるアカウント停止より、さらに厳しい措置として、Googleサービスからの永久追放があります。
永久追放措置を一度でも食らうと、生半可な方法では、復活できません。
他人へのなりすましも容易ではありません。
YouTubeでアカBAN(アカウント停止 )を受けた後に、Adsenseにもアクセスできなくなった場合は、永久追放だと思ってください。
リスク軽減
アカウント停止→別アカウントで再開→アカウント停止→別アカウントで停止 を短期間内に繰り返すと、
紐づけが行われ、一斉アカウント停止の可能性が高くなります。